団体保険と個人保険、家族にはどっちが合ってる？メリット・デメリットを徹底比較

「なんとなく団体保険」から一歩抜け出す

「また今年も、団体保険の案内が回ってきたな……。
保険料もそんなに高くないし、とりあえず去年と同じでいいか。」

忙しい30〜40代の会社員だと、こんな感じで流してしまっていませんか？

「団体保険って“お得そう”だけど、ホントのところどうなの？」
「うちは小さい子どももいるし、個人の生命保険も入った方がいいのかな？」
「転職したら団体保険ってどうなるんだろう？」
「団体保険＋個人保険、重複してムダになってない？」

頭の片隅には不安があるのに、じっくり調べる時間も気力もない。
そんな“モヤモヤ状態”のまま、なんとなくで選び続けている人はかなり多いです。

この記事では、まさにそんなあなたに向けて、

団体保険と個人保険の仕組みの違い
家族目線で見たメリット・デメリット
ライフステージ別の「現実的な組み合わせ方」
よくある勘違い・落とし穴
最後に「じゃあ、うちはどうしたらいいの？」の考え方

まで、会話するようなテンポで深掘りしていきます。

保険の専門用語はできるだけ避け、使う場合もかみ砕いて説明します。
読み終わるころには、

「うちの家庭なら、団体保険はこう使って、個人保険はここを強化しよう」

と、ざっくりした方針が持てる状態になっているはずです。

団体保険と個人保険の基本的な違い
団体保険のメリット・デメリット（家族目線で）
1. 団体保険のメリット
2. 団体保険のデメリット
個人保険のメリット・デメリット（家族目線で）
1. 個人保険のメリット
2. 個人保険のデメリット
家族にとっての「向き・不向き」の考え方
ライフステージ別のおすすめ組み合わせ例
よくある勘違い・落とし穴と注意点
まとめ（自分の家族に合う選び方のポイント）

団体保険と個人保険の基本的な違い

まずは、「団体保険」と「個人保険」をちゃんと同じテーブルに乗せて比較しましょう。
ここをあいまいにしたままメリット・デメリットを見ると、判断を間違えやすくなります。

一言でいうと「誰が契約者か」が決定的な違い

団体保険の契約者は会社や団体、
個人保険の契約者はあなた自身（または配偶者などの個人）です。

項目	団体保険	個人保険
契約者	会社・団体	本人（個人）
被保険者	従業員や会員とその家族	本人・配偶者・子どもなど
保険料の支払い	給与天引きが基本	口座振替・クレカなど
加入のきっかけ	会社からの案内	自分で申し込み

「会社がまとめて保険会社と契約しているのか」
「あなたが保険会社と直接契約しているのか」
この違いが、後で見るメリット・デメリットの“源泉”になってきます。

保険料の決まり方と「団体割引」のイメージ

団体保険の大きな特徴が、団体割引です。

ある程度まとまった人数で加入する
事務手続きの一部を会社がまとめてやってくれる

こうした理由から、保険会社側もコストが下がり、
その分、保険料が個人契約より安く設定されることが多いです。

一方、個人保険は、

年齢
性別
健康状態
契約する保障内容・期間

などを細かく見て、その人専用の保険料が決まります。

つまり、

「団体保険」＝大人数まとめて、ざっくり安く
「個人保険」＝一人ずつ、オーダーメイドで保険料が決まる

というイメージで捉えると理解しやすいです。

加入・見直し・やめるタイミングの違い

ここは、家族の人生設計とかなり深く関わってきます。

団体保険の場合

加入できるタイミングが「入社後○年以内」や「毎年の募集期間」など、ある程度決まっている
退職・転職すると、保障が終了したり、条件が変わったりする
会社自体が制度をやめると、強制的に終了する可能性もある

個人保険の場合

基本的にいつでも加入できる（もちろん健康状態などの審査はあり）
自分のタイミングで見直し・解約ができる
転職しても、会社が変わっても、原則として保障はそのまま継続

同じ「生命保険」や「医療保険」でも、

「会社にいるあいだ限定の保証」なのか、
「あなたと家族にずっとついてくる保証」なのか

この違いは、特に子どもがいる家庭にとって大きなポイントになります。

図でざっくり整理してみる

文章だとイメージしづらいので、図っぽくまとめます。

【団体保険】
会社 ー 保険会社 と契約
         ↓
     従業員が加入

・保険料：安くなりやすい
・加入：会社を通じて簡単
・継続：会社を辞めると変化あり

【個人保険】
あなた ー 保険会社 と直接契約

・保険料：年齢・健康状態で決定
・加入：自分で申し込む
・継続：転職・退職しても継続可能

この「付き合う相手」が違うだけで、
後で解説する メリット・デメリットや“向き・不向き” が、大きく変わってくるわけです。

団体保険のメリット・デメリット（家族目線で）

「今の会社で団体保険に入っている」という人は多いはず。
ここでは、「家族を守る」という視点で、団体保険を徹底的に分解してみます。

団体保険のメリット

メリット①：保険料が割安になりやすい

団体保険の一番の魅力は、やはりコスパの良さです。

団体割引で、同じような保障内容でも個人保険より安くなることが多い
勤務先が保険会社との取りまとめをしているため、事務コストも削減されている

特に、子育て中で支出が増えやすい30〜40代にとって、

「手取りをあまり減らさずに、万が一の保障をそこそこ持てる」

というのは、かなりありがたいポイントです。 ichilab.dai-ichi-life.co.jp

メリット②：健康状態の条件が緩めな場合がある

個人保険だと、持病があったり、健康診断の結果が良くなかったりすると、

保険料が高くなる
そもそも加入を断られる

といったことがあります。

一方、団体保険は、

医師の診査なしで加入できる
簡単な告知だけでOK

といった“緩め”の条件になっているケースも少なくありません。

「体調にちょっと不安があるけど、全く保険に入れないのは怖い」
という人にとって、団体保険は貴重な選択肢になり得ます。

メリット③：給与天引きで支払い管理がラク

団体保険の保険料は、給与からの天引きが一般的です。

毎月の引き落としを気にしなくていい
クレジットカードの有効期限切れなどで失効する心配がない
「いつの間にか払い忘れていて保障が切れていた…」という事故を防げる

家計管理の手間を減らしつつ、確実に保障を持てるのは、忙しい共働き世帯には大きなメリットです。

メリット④：配偶者や子どもも対象にできる場合がある

勤務先によっては、

従業員本人だけでなく、配偶者
子ども
場合によっては同居の親

まで対象にできる団体保険もあります。

家族全体を、比較的割安な保険料でカバーできるので、

「とりあえず、最低限の保障を一式そろえたい」

というときには、かなり使い勝手が良い制度です。

団体保険のデメリット

メリットだけを見ると「団体保険だけでよくない？」と思ってしまいますが、
家族の長期的な安心を考えると、見逃せないデメリットもあります。

デメリット①：退職・転職すると保障が続かない／条件が変わる

団体保険の本質的な弱点はここです。

退職したら、その団体保険に加入できる資格を失う
継続できる場合でも、保険料が一気に上がることがある
転職先に同じレベルの団体保険制度があるとは限らない

たとえば、40代で転職した場合、

これまでの団体保険：割安・告知緩め
転職後：個人保険に入り直そうとすると、年齢も上がっているので保険料が高くなる

という“挟み撃ち”になるリスクもあります。

デメリット②：保障内容やプランの自由度が低い

団体保険は「会社がパッケージとして用意したプラン」の中から選ぶ形がほとんどです。

保険金額の幅が限られる
保障の期間が固定されている
特約（オプション）の種類が少ない

など、個人保険のように細かくカスタマイズはできません。

「うちの子がまだ小さいから、もう少し死亡保障を手厚くしておきたい」
「住宅ローンが重いから、万が一のときには多めに残したい」

こういったピンポイントなニーズには、団体保険だけでは対応しづらいのが現実です。

デメリット③：掛け捨て型が多く、老後までの保障には向きにくい

多くの団体保険は、定期保険（一定期間だけ保障する掛け捨てタイプ）です。

毎年（または数年ごと）に更新
年齢が上がるごとに保険料が上がっていく
解約しても基本的にお金は戻らない

つまり、

「現役世代の“働き盛りの期間”を守るための保険」

という色合いが強く、
老後までずっと続けたい保障にはあまり向いていません。

デメリット④：会社の制度変更リスクがある

団体保険は「福利厚生」の一環です。
業績悪化などで、会社が福利厚生を見直すことになれば、

団体保険の内容が改悪される
団体保険そのものが廃止される

といった可能性もゼロではありません。

これらを踏まえると、団体保険は、

「いま在籍している会社にいる間の“期間限定の割安保障”」

と捉えると、ちょうどいいバランス感になります。

個人保険のメリット・デメリット（家族目線で）

続いて、個人保険。
こちらは「面倒そう」「保険屋さんに営業されそう」と敬遠されがちですが、
家族の長期的な安心を考えると、避けて通れない存在です。

個人保険のメリット

メリット①：ライフプランに合わせて保障内容・期間・金額を設計できる

個人保険の最大の強みがこれです。

死亡保障を手厚くしたい期間（子どもが小さい時期など）
医療保障を厚くしておきたいタイミング
教育費・住宅ローンの状況

など、家庭ごとの事情に合わせて、

「いつまで」
「いくら」
「どんなリスクに備えるか」

を細かく設計できます。

例）

子どもが独立するまでは、定期保険で大きめの死亡保障
一生涯の医療費に備えるために、終身医療保険
相続や老後資金もにらんで、終身保険を少しだけ持っておく

といったように、

「団体保険では絶対にできないカスタマイズ」

が可能です。

メリット②：退職・転職しても、原則として保障が続く

個人保険は、あなたと保険会社の間で結んだ契約です。
会社が間に入っていないので、当然ながら、

転職しても
独立しても
しばらく専業主婦（夫）になっても

契約さえ続けていれば保障はそのままです。

子どもが小さいうちは、ライフイベント（転職・引っ越し・配置転換など）が多くなりがち。
そんな時期こそ「会社に依存しない保障」を一部でも持っておくと、心理的な安心感が違います。

メリット③：終身保険など、老後まで続く保障を持ちやすい

団体保険の多くは「働いている間の定期保険」ですが、
個人保険では、

一生涯続く死亡保障（終身保険）
一生涯続く医療保障（終身医療保険）

といった「長期戦向けの保険」が用意されています。

老後は収入が減る一方で、

病気・介護のリスクはむしろ高まる
貯蓄を取り崩しながらの生活になる

という、なかなかハードなステージです。

そこで、現役時代から

「老後まで続くベースの保障を、個人保険として準備しておく」

という発想は、かなり合理的です。

メリット④：保険会社や商品を自由に選べる

団体保険は、勤務先が提携している保険会社・商品に限定されますが、
個人保険なら、

複数の保険会社を比較
ネット保険も含めて商品を横断的に検討
途中で乗り換え

など、自由度の高さは圧倒的です。

もちろん、「自由度が高い＝自力で選ぶのが大変」という側面もあるので、
後ほど、うまくプロを使う方法もお伝えします。

個人保険のデメリット

デメリット①：団体保険に比べると、保険料が高くなることがある

団体割引が効かない分、同じような保障内容でも、

個人保険の方が保険料は高くなりやすい

のは事実です。

ただし、

加入する年齢
保障期間
保険金額
商品の種類

によって保険料は大きく変わるので、
「個人保険＝必ず高い」とは限らない点も押さえておきたいところです。

ネット専用の保険会社など、
中間コストを抑えることで割安な保険料を実現しているケースもあります。

デメリット②：健康状態によっては加入が難しいことがある

個人保険では、加入時に

健康状態の告知
場合によっては医師の診査

が行われます。

一定の持病がある場合、

「条件付きでの加入」（保険金額の制限・部位不担保など）
「引き受け不可」

となることもあり得ます。

ここは、健康状態の条件が緩めな団体保険との対照的な部分ですね。

デメリット③：選択肢が多すぎて、比較・判断が大変

個人保険市場には、本当にたくさんの商品があります。

似たような名前
似たような保障内容
似たような保険料

に見えるものも多く、
「どこが違うのか分からない」状態になりがちです。

その結果、

保険ショップをはしごして疲れ切る
営業トークに押されてよく分からないまま契約
比較が面倒で、検討自体をあきらめる

といったパターンに陥りやすいのが正直なところです。

この「大変さ」をどう乗り越えるかが、
個人保険をうまく活用できるかどうかの分かれ目でもあります。

家族にとっての「向き・不向き」の考え方

ここまでで、団体保険・個人保険それぞれの特徴はだいたい掴めてきたと思います。

では、実際のところ、

「うちの家族には、団体保険と個人保険のどんなバランスが合っているの？」

という疑問に、もう少し踏み込んでいきましょう。

軸①「同じ会社でどのくらい働くつもりか？」

まず大きな軸になるのが、キャリアの安定性です。

団体保険が相性いいケース

今の会社での勤務年数が長い
転職する可能性があまり高くない
会社自体も安定している（業界・財務状況など）

こうした場合は、

団体保険の割安さを最大限活用しつつ
足りない部分だけ個人保険で補う

というスタイルが取りやすくなります。

個人保険を厚めにしておきたいケース

今後、転職・独立を考えている
そもそも今の会社に長くいるイメージがない
契約社員・派遣社員・フリーランスなど、団体保険にそもそも縁が薄い

こうなると、

「会社に紐づいた保障」に依存しすぎるのは危険

なので、個人保険である程度しっかり土台を作っておく方が安心です。

軸②「今の保険料の安さ」vs「長期的な安心」

もう一つの軸が、

今の家計を守る（毎月の保険料を抑える）
将来の安心を守る（老後まで見据えた保障を持つ）

どちらをより重視するか、という視点です。

「今の保険料をとにかく抑えたい」寄りの人

子どもがまだ小さく、教育費がこれから本格化する
住宅ローンの返済が重く、月々の支出に余裕がない
共働きで、将来の収入増もある程度見込める

こうした家庭では、

「現時点では、団体保険中心＋最低限の個人保険」

という選択も、十分アリです。

ただし、「最低限」がどの程度かは、
本来はシミュレーションしながら検討していく必要があります。

「老後までの安心もある程度見据えたい」寄りの人

親の介護などを間近で見て、老後のリスクへの意識が高い
将来、転職や独立の可能性も視野に入れている
「団体保険がなくなったら全部ゼロ」は怖いと感じる

こうした人は、

団体保険のコスパを活かしつつ
個人保険で終身の医療・死亡保障を少しずつ持っていく

という、ハイブリッド戦略がフィットしやすいです。

軸③「家族構成とライフステージ」

最後の軸が、家族構成・子どもの年齢・住宅ローンの有無です。

独身 or 子どもなし
乳幼児〜小学生の子どもがいる
子どもが中学生〜大学生
子どもが独立しつつある
住宅ローン有無・残債の大きさ

などによって、必要な保障額と期間はガラッと変わります。

ここは次の章で、ライフステージごとにもう少し具体的に見ていきます。

ライフステージ別のおすすめ組み合わせ例

ここからは、あくまで「一つの考え方の例」として、
ライフステージごとの団体保険・個人保険の組み合わせイメージを紹介します。

※ここで紹介するのはあくまで一般論です。
実際には、収入・貯蓄・家族構成・価値観などによって最適解は変わります。

独身期 ― 「団体保険中心＋必要最小限の個人保険」

独身期に優先したいこと

自分が病気・ケガをしたときの医療費
長期入院や働けなくなったときの収入減リスク
親への最低限の死亡保障（必要なら）

独身期は、基本的に「自分の生活防衛」が中心です。
このタイミングでは、団体保険のコスパの良さが光ります。

組み合わせイメージ例

団体の医療保険：ベースとして加入
団体の死亡保障：小さめの金額で最低限
個人保険：
- ネットのシンプルな医療保険を少額だけ
- 余裕があれば、将来のために終身保険を少額スタート

独身期は、まだ保険にガチガチに入る必要はありませんが、

「健康で若い今だからこそ、将来まで続く終身系を安く仕込める」

という“時間の有利さ”を活用できる時期でもあります。

結婚・子育て期 ― 「団体保険でベース＋個人保険で不足分を上乗せ」

30〜40代前半の多くがここに当てはまると思います。

この時期に守りたいもの

配偶者と子どもの生活費
子どもの教育費
住宅ローン返済
自分・配偶者の医療リスク

このステージでは、

自分に万が一あったときに、
「遺族が生活に困らないだけの死亡保障」を確保する
大きな病気をしたときに、
「家計を壊さない程度の医療保障」を用意する

ことが重要になってきます。

具体イメージ（よくあるパターン）

団体保険
- 定期死亡保障：年収の数年分程度
- 団体医療保険：日額○○円＋手術給付
個人保険
- 定期保険：住宅ローン残債＋子どもの教育費をカバーする金額
- 終身医療保険：将来も続ける前提で、必要最低限を
- 終身死亡保険：葬儀費用＋α 程度を少額で

ざっくり言うと、

「団体保険で“今の会社にいる間”のベースを押さえつつ、
個人保険で“会社が変わっても続く土台”を作っていく」

というイメージです。

50代以降 ― 「個人保険を軸に、団体保険は“上乗せ”扱い」

子どもが独立し始め、
住宅ローンの残債も減ってくる50代以降は、
「遺族の生活費」というより、

自分・配偶者の老後生活
医療・介護リスク
相続・終活

といったテーマがメインになってきます。

この時期の考え方のポイント

団体保険の更新で保険料が急に高くなることがある
退職が視野に入ると、そもそも団体保険を継続できないケースもある
新たに個人保険に入ろうとすると、年齢的に保険料が高い

そのため、このステージに入る前、
できれば40代のうちに、

「老後まで続ける個人保険はどれか」
「団体保険はどこまでを“+αの上乗せ”として使うか」

を整理しておくのがおすすめです。

50代以降の組み合わせイメージ

個人保険
- 終身医療保険：老後まで継続
- 終身死亡保険：葬儀費用＋少しの遺産程度
団体保険
- 退職までの数年間だけ、死亡保障をプラス
- 現役中に限って、所得補償などで上乗せ

よくある勘違い・落とし穴と注意点

保険の相談をしていると、本当に多くの人が似たところでつまずいています。
ここでは、「団体保険×個人保険」で特に多い勘違いを整理します。

勘違い①「団体保険に入っているから、個人保険はいらない」

よくあるのがこの発想です。

もちろん、独身であれば、
団体保険だけでも足りるケースはあります。

ただ、配偶者や子どもがいる場合は話が別です。

団体保険の死亡保障金額が「年収の1〜2年分」程度しかない
そもそも子どもの教育費や住宅ローンをカバーできるほどの金額ではない
医療保障も、実際の医療費＋休業期間の生活費を考えると心もとない

など、「数字で見たら全然足りていなかった」ということはよくあります。

「団体保険があるから安心」ではなく、
「団体保険を含めた“全体の保障額”を見て足りているか？」

この視点が大事です。

勘違い②「団体保険は一生続けられる」

これも危険な誤解です。

団体保険の多くは「退職時に終了」
継続できるとしても、保険料が高くなる・保障内容が変わるケースが多い
会社の制度変更で、団体保険自体がなくなるリスクもある

40代・50代でこれに気づき、

「今から個人保険に入ろうとしたら保険料がめちゃくちゃ高い…」

と青ざめる、というパターンは現場でもよく聞きます。

勘違い③「団体保険と個人保険で、同じ保障が重複している」

実はこれもかなり多い落とし穴です。

団体の医療保険：入院日額1万円
個人の医療保険：入院日額1万円

といったように、意図せず“二重持ち”になっているケースがあります。

もちろん、入院日額が多いのは悪いことではありません。
ただ、家計全体として見たとき、

そこまで入院給付に寄せる必要があるのか？
その保険料で、他に優先すべき保障はないのか？

という視点は、持っておきたいところです。

「何となくで入っている保険を並べてみたら、
似たような保障ばかりで月々の保険料がかなり重くなっていた」

という人は、珍しくありません。

注意点 ― 保険は「公的保障も含めて」考える

ここまで民間の保険（団体・個人）の話をしてきましたが、
忘れてはいけないのが公的保険です。

日本には、すでに

健康保険（高額療養費制度など）
公的年金
労災保険
雇用保険

など、さまざまな公的な保障が用意されています。

民間保険は、これら“公的保障”で足りない部分を補うためのもの、という位置づけです。

「もし病気やケガをして働けなくなったら、公的保障でどこまでカバーされるのか？」
「そのうえで、民間の保険でどのくらい上乗せが必要か？」

ここを押さえずに保険だけを増やしていくと、
「過剰な保険料負担」で家計を圧迫してしまう可能性があります。

まとめ（自分の家族に合う選び方のポイント）

ここまでかなり深く見てきたので、一度整理しましょう。

大前提 ― 「団体 vs 個人」ではなく「どう組み合わせるか」

この記事の結論は、とてもシンプルです。

団体保険と個人保険は「どちらが正解」ではなく、
「どう組み合わせるか」が大事。

団体保険
- 割安で入りやすいが、会社に紐づく“期間限定の保障”
個人保険
- 自由度が高く、老後まで続けられる“マイベースの保障”

それぞれの性質を理解したうえで、

今の会社にいる間は団体保険をうまく使い、
将来を見据えて個人保険でベースを作っていく

という発想が、30〜40代の子育て世代にはフィットしやすいです。

簡単セルフチェックリスト

最後に、「うちはどうしたらいい？」を考えるための
簡単なチェックリストを用意しました。

【キャリア】

□ 今の会社で長く働くつもりだ
□ 3〜5年以内に転職の可能性がある
□ 将来、独立も視野に入れている

【家族構成】

□ 未就学児〜小学生の子どもがいる
□ 子どもは中高生〜大学生
□ すでに子どもは独立している

【家計と老後】

□ 住宅ローン返済中で、残債が多い
□ 貯蓄はまだあまり多くない
□ 老後の生活費に不安を感じている

チェックした項目が多いほど、

団体保険“だけ”に頼るのは危険度が高め
個人保険で「会社に依存しない土台」を作っておく重要度が増す

と考えてみてください。

最初の一歩 ― 「現状の棚卸し」をする

いきなり新しい保険を探す前に、
まずは 「今すでに入っている保険を全部並べてみる」 ことから始めるのがおすすめです。

団体保険のパンフレット・加入証
個人保険の保険証券
給与明細（団体保険の保険料が載っていることも）

これらをテーブルに広げて、

死亡保障はいくらか
医療保障はどのくらいか
保険料は毎月いくら払っているか
いつまで続く保障なのか（定期か終身か）

をざっくりメモしてみてください。

この「現状把握」だけでも、
かなりスッキリするはずです。

とはいえ…自分だけでやるのは正直しんどいですよね

ここまで読んで、

「やることは分かったけど、自分で全部比較するのは無理…」
「うちのケースで具体的にどうしたらいいか、誰かに整理してほしい」

と感じたなら、それはごく自然な感覚です。

保険は、

商品の数が膨大
条件・特約も複雑
家族の人生設計とも密接に絡む

ので、一人で正解を出そうとする方が、むしろ無理ゲーに近いんですよね。

情報提供としての「無料保険相談」という選択肢

そこで、一つの情報としてお伝えしておきたいのが、
第三者の立場で保険を一緒に整理してくれる無料相談サービスです。

たとえば、みんなの生命保険アドバイザーのようなサービスでは、

現在加入している団体保険・個人保険を一緒に棚卸し
家族構成や収入、将来の希望を聞きながら、
「団体保険を活かしつつ、個人保険でどう補うか」を具体的に提案

といったサポートを無料で受けることができます。

もちろん、

必ずしも新しい保険に入る必要はありませんし、
「今のままで問題ないですね」と言われるケースもあります。

「なんとなくで選んできた団体保険・個人保険を、
プロと一緒に“見える化”してみる」

という意味で、選択肢の一つとして持っておく価値は大きいと思います。

みんなの生命保険アドバイザー

最後に ― 「保険の正解」より「納得して選べたか」

団体保険と個人保険、どちらも一長一短があります。

大事なのは、

誰かに言われたから
とりあえず安いから
なんとなく皆入っているから

ではなく、

「自分たち家族が、ちゃんと理解して、納得して選んだかどうか」

です。

この記事が、
あなたの家族の「納得できる保険選び」のきっかけになれば嬉しいです。

※本記事の内容は、一般的な制度・仕組みをもとにした解説であり、
特定の商品や契約に対する助言・推奨を行うものではありません。
具体的な契約内容や税務・法律の取り扱いは、必ず各保険会社・専門家・公的機関の最新情報をご確認ください。